人材育成

当社は「日経」をクオリティ―と技術で支えるエキスパート人材の集団です。「たゆまぬ人づくり」を会社ビジョンに掲げ、人材育成に力を注いでいます。専門スキルを育成するチャレンジ・プログラムや基礎スキルを身に付けるグロー・アッププログラムをはじめ、さまざまな社内研修制度を整備し、若手社員のスキルアップを後押しします。

チャレンジ・プログラム

業務に直結する専門スキルを身につけて、一つ上のレベルの仕事に取り組めるようにスキルアップしてもらうためのプログラムです。新聞紙面の高度なレイアウト技術やWebコーディング、DTPデザイン、自動化ツールの作成などデジタル時代の編集制作業務に必要な様々なコースを設けています。対象者は部長の指名のほか、個人の希望も受け付けています。マンツーマン指導による社内教育をベースに、必要に応じて外部の研修プログラムを活用し、半年程度で実践的なスキルを身に付けてもらいます。

グローアップ・プログラム

コミュニケーションやロジカルシンキング、リーダーシップといったビジネスに必須の基礎スキルを習得するプログラムです。定額制、学び放題の研修サービスの利用を中心としていますが、講座を受講して終わりではありません。学んだことを日々の業務の中で生かしていくよう、半年ごとの面談などの場で部長と本人で確認して、一緒にスキルの定着に取り組んでいます。

OJT

紙面から電子版まで、職場によって業務に直結するスキルは異なります。各職場のローテーションにしたがって業務に就きながら仕事を覚えます。後述する「業務基準書」を活用しながら、整備された教育プログラムに基づき、先輩社員が基本マンツーマンで丁寧に教えます。

階層別研修

入社時の研修ではなかなか理解できない会社や仕事に関する知識をしっかり身に付けます。入社1年目から3年目までは会社のビジョンや年次や役職ごとに求められる役割について理解を深め、管理職は部下の指導法や人事・賃金制度など必要な知識を学びます。

そのほか、日経本社が実施する各種研修や外部団体が企画する研修プログラムにも随時参加しています。

社内インターン研修

自職場以外の仕事内容を理解してもらい、社内コミュニケーションを深めるとともに、自分のキャリアパスの検討に役立つよう、社内インターン研修を設けています。現在は入社2年目の社員と若手の希望者が対象です。研修期間は1日で、研修先で実際の業務を体験してもらいます。「他チームの働き方を知ることで、自分のチームの良さや改善点を実感できた」「効率的な業務につながるアイデアが沸いてきそう」「普段関わりのない人と交流できて貴重な体験となった」など若手社員に好評な研修です。

モチベーション高める表彰制度

「業務を改善」「ミスを未然に防止」など、ファインプレーには表彰で応えます。

業務効率化やミス防止策などで業務を改善した場合や、新聞紙面や電子版に載せる前にミスを未然に防止した場合など、日々の業務の中での社員の頑張りをたたえる表彰制度があります。とりわけ毎年2月の創立記念日に行っている「年間賞」表彰では、直近1年間に活躍したチームや個人10組前後に対し、「大賞」や「優秀賞」などを授与しています。

業務基準書 新人にやさしいマニュアル

日経編集制作センターでは各グループの業務手順を、業務基準書として統一したフォーマットでマニュアル化しています。コンテンツの入れ替えや作業フローの改善など、業務の変更に対して、業務基準書も日々ブラッシュアップを続けています。

私たちの仕事のほとんどは、新聞の制作・発行やデジタル媒体での発信作業を、早朝から深夜まで人が交代しながら日々繰り返すものです。人によって作業手順が異なると、作業の漏れや思い違いによるミスにつながります。

そのため、まず個人のノウハウを結集したうえで、もっとも適切な業務手順の基準を定め、それを統一した形式で文書化しています。言わば、ベストプラクティスのマニュアル化です。それを業務基準書と呼んでいます。できた基準書は日々の業務や教育に活用し、業務の変化に応じて改訂や新規作成を繰り返します。

基準書を使う人にとってのメリットとしては

  • 業務を学習しやすくする(新人にやさしく)
  • 正確かつ効率的な方法を覚えられる(ミス防止、生産性アップ)
  • 異動の際も配属先に入りやすく(共通フォーマットでわかりやすく)
  • 業務を改善しやすくする(PDCAのベースに)

という4つのポイントが挙げられます。

「正確に」「楽に」「短時間で」全社挙げカイゼン

基準書活動の一環として、2016年度から「正・楽・短」と呼ぶ業務改善活動を続けています。基準書をベースに、日常の業務を「より正確に」「より楽に」「より短時間で」行えるような改善提案を全社的に募り、「改善点に気付いた人が、気付いたときに提案し、有望ならすみやかに具体化」という流れになっています。